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レジェンド鈴木が日々感じたことを綴るブログ。書評、エッセイ、ポエムも書いてます。

超一品ドットコム

景気低迷で消費が落ち込む中、インターネットで1日一品限り、格安で電化製品などを通信販売するサイトが人気をよんでいる。
その名も「超一品ドットコム」

企業側は1シーズン前の在庫品を処分する場として活用し、定価の4?7割引きという安さを実現。いわば不況を逆手にとった「ネット上のタイムサービス」なのです。


同サイトを運営する、AOSテクノロジーズ(東京都港区)は、問屋や販売会社など約30社と提携。各社の在庫品で、1シーズン前の旧型だが、新商品並みの機能を持つ電化製品などを格安で出品しています。

今までの取扱品目は、パソコンや周辺機器、といった生活家電が大半を占めており、最も人気があったハイビジョンプラズマテレビは、限定50台に約5万件のアクセスが殺到、午前中の早い時間に完売したというのだから凄い!

景気なんて関係ない、という感じ...。

もともと、メーカーの在庫処分がきっかけで始まったというが、ここまで人気が出るとは誰が予想しただろうか。

午前0時に商品を入れ替え、扱いは数十点から数百点。昨年10月下旬にサイトを開設以来、アクセス数は増え続け、現在は1日4万から5万件以上との盛況ぶり。

私もAOSテクノロジーズと言えば、前職では同業種(PCソフトメーカー)であった為、よく営業の方とはお話をしたものです。
しかし、自社サイトでこんなに面白いサイトを運営しているとは...。

でもこのサイト、本当は何がすごいのか?それは「メーカー直販」という、業界のタブーから上手く逸脱した事にある、と私は分析しています。「あんた、何言ってるの?」と思った方、以下の説明を読んでみて。

ソフトウェアにせよ、パソコンメーカーにせよ、家電メーカーにせよ、農家でも同じです。実はインターネットが普及した今、メーカー(生産者)は今までの商品流通網にとらわれることなく、自社商品を販売することが容易になっているのです。

勿論、メーカーは自分達で市場に乗り出し販売した方が、利益率も高く、かつ消費者にも安く提供できる...要は一石二鳥なのです。

しかし、そうは問屋が卸さない(正しい使い方!)。何故なら今までメーカーは各卸問屋を経て、販売店に商品を流して販売、商売を成り立たせてきた経緯がある。そこには長年の恩があり、守るべき義理人情があるのです。

だからメーカーは、公に直販に力を入れて価格を下げたりすると、今までの問屋や販売店からクレームが必ず入る...。

「今までおたくの商品を、一生懸命販売してきたのは一体誰だと思っている?」と言わんばかりだ。

だからメーカーは辛い。本当は直販ECサイトという絶好の環境があるのに、大手を振って営業できないのだから。

そんな中、この「超一品ドットコム」はどうだろう?そんなメーカーが持つ古い商習慣を上手くすり抜け、ビジネスを展開したビジネスモデルの一例といっても良いのではないだろうか。

ここからは私の推測ですが...

きっと同サイトは当初、自社商品の在庫などを「在庫処分だから...」「1日1品だけです...」「旧型ですし...」と言って、商売を始めたのではないだろうか。公になったとしても、上手くすり抜ける口実をもって。


ところが、今や無数のECサイト、商品群、カカクコムを調べて一番安いところで商品を購入する、といった面倒くさい消費行動を嫌う、消費者の支持票を得てしまった...。

消費者は目新しいモノが好きだけど、旧型でも安ければOK、そして面倒なことはキライ、というやっかいな生き物なのだ。

それはまさに、主婦が折り込みチラシから得る「本日のお買い得品」に近い感覚で、毎日毎日一般ユーザーの指示をドシドシ増やしてしまったものだから、おもしろいじゃありませんか!

こうなればあとは強い。同サイトは他メーカーと話を付けて、人気商品を1日1品だけ、激安で販売する、という事が堂々とできる。

他の販売店からすれば、1日だけ旧型を安く販売されても、その価格を追求することはない、する必要がないのだ。だって、0時なればネット上から消滅するのだから...。

そしてこのAOSテクノロジーズのさらに賢いところ、分かります?

そう!このビジネスモデルの「横展開」を既に行っている、ということ。

「ワイン.超一品ドットコム」 
「ブランド.超一品ドットコム」 

サイトを見ればご周知の通りです。
分かります?このビジネスの常套手段、「当たり前だろ」という感覚。いいですよね?。

このベースがあれば、あと何でも考えられそうですね。
カー用品、お土産、ベビー用品超一品...なんてのもあっても良いかもしれませんね。

超一品ドットコムは、「1日1品」のわかりやすさ、情報過多の現代人にとって、これが新しい消費者ニーズを産み出し、そこにメーカーの生き残りの道を開いたのです。